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タブレット国内シェア、AndroidがiOSを上回る、ICT総研が市場調査
2014年度の国内出荷台数は916万台、2015年度には1000万台超へ
（2015/5/25 18:02）
ICT総研は25日、タブレット端末の市場動向調査を行い、その結果を明らかにした。調査結果によれば、2013年度に出荷台数が713万台となった日本のタブレット端末市場は成長を続け、2014年度は916万台の出荷を記録。ノートパソコンの代替需要や、教育、ビジネスなど、多くのシーンでタブレットが利用されるようになっていることから、今後も国内タブレット端末市場は引き続き拡大すると予測し、2015年度は1054万台、2017年度には1332万台に達するとしている。
なお同調査におけるタブレット端末とは、タッチスクリーンを備えた6～11インチ程度のスレート型情報通信端末を指し、アプリ等の利用ができない電子書籍専用端末は含まない。
OS別シェアはAndroidがiOSを僅差で上回る
OS別に見ると、これまでタブレット市場でトップシェアを維持していたアップルのiPad（iOS）だが、2014年度にはAndroidタブレットが出荷台数405万台、シェア44％という結果となり、同43％のiPadを逆転した。
しかしながら、日本郵政グループが2016年度以降、高齢者向けにiPadを活用したサービスの開始を予定するなど新たな需要も見込まれるため、今後はiPadがシェアを回復させる可能性もあると見込んでいる。なお、Windowsタブレットを含むその他のタブレットは2014年度に113万台が出荷され、シェアは12％に増加した。
グローバル市場では成長率鈍化傾向へ
世界のタブレット端末市場は、2012年（2012年1月～12月）に1億2487万台、2013年は2億75万台へと成長し、2014年も2億2611万台で前年を上回った。ただし、成長率は＋13％で成長率は鈍化。2015年も2億3000万台規模に留まる見通しだ。
ICT総研は市場成長が鈍化した要因の1つとして、iPhone 6 PlusやGALAXY Noteのような6インチクラスのスマートフォンの出現を挙げている。
2014年に出荷された2億2611万台のうち、iPadは6335万台でシェアは28％に低下。2015年当初も前年割れが続いており、今年は前年を下回る可能性も出てきた。一方でAndroidタブレットは、低価格なタブレットが多数登場したことになどにより出荷台数を伸ばし、2014年は1億5189万台、OS別出荷台数シェアは67％となった。数多くの低価格Androidタブレットが発売されており、今後も出荷台数を伸ばすことが予想されるとしている。
その他、Windowsタブレットを含む端末は、2014年に1087万台を出荷し、シェアは約5％。しかし、日本国内での同シェア（12％）と比べて低く、世界的にはWindowsタブレットはいまだ存在感を示せていない状況だ。
