タブレット端末の出荷がパソコンに匹敵する規模に、ICT総研予測

　ICT総研は2015年度のスマートデバイス市場動向をまとめた調査レポートを発表した。

　2015年度のスマートデバイス（スマートフォン＋タブレット端末）の出荷台数は、前年度比2.9％増の3794万台。このうち、スマートフォンは2899万台と、前年度比4.8％増となる一方で、タブレット端末は895万台と、前年度比で2.6％減少している。

　全体としては微増にとどまったものの、スマートデバイスの3794万台という出荷台数は、パソコンの出荷台数978万台の約3.9倍の規模となっている。

　ICT総研では、2016年度の出荷台数予測として、スマートデバイス全体で3800万台と見込んでいる。そのうち、スマートフォンは2849万台と減少し、タブレット端末が951万台と、パソコンに匹敵する規模まで販売を伸ばすとしている。

「1年後にフィーチャーフォン持ちたい？」14.2％まで減少

　ICT総研が6月にアンケート形式で実施した調査では、スマートフォン所有率が75.6％となり、前年度調査の59.9％からさらに増加した。一方、フィーチャーフォンは前年度の44.7％から23.3％まで減少した。タブレット端末の所有率は30.0％だった。

　なお、MVNOの利用者に限ると、スマートフォンの所有率は96.0％だった。

　また、「1年後にどんな端末を所有していたいか」を複数回答で質問したところ、フィーチャーフォンは14.2％にとどまり、前年度の27.6％から半減している。一方、現在の所有率は1.4％の腕時計型端末は、7.4％が「1年後に所有していたい」と回答しており、潜在需要があるとしている。