MM総研調査、スマートフォンが国内出荷全体の49%に


 MM総研は、モニターアンケートやデータ分析をもとに、2015年までの携帯電話・スマートフォン市場の動向予測レポートを発表した。

 同レポートによれば、2011年度の国内携帯電話出荷数は4050万台になると見られている。これは、前年の7.6%増になるとのことで、4000万台を超えれば2007年度以来のことになるという。2012年度は3940万台、2013年度は4055万台、2014年度は4145万台、2015年度は4130万台になるとの見通しが示されている。

 スマートフォン市場を見ると、2010年度の出荷実績は855万台(前年の3.7倍)で、全体の22.7%を占めている。今後の予測については、2011年度が1986万台で、出荷全体の49.0%を占めるとされた。2012年度は2367万台(60.1%)、2013年度は2706万台(全体の66.7%)、2014年度は2896万台(69.9%)、2015年度は3056万台(74.0%)となる。

 契約件数ベースで見ると、2011年3月末時点のスマートフォン契約数は955万件で、全体の8.8%を占める。2012年3月末時点では2598万件(23.1%)、2013年3月末では3913万件(33.9%)、2014年3月末には5124万件(43.4%)、2015年3月末では6137万件(50.9%)になるとされている。

 プラットフォーム別のシェアについては、2011年3月末時点では、iOSが474万件(49.6%)、Androidが386万件(40.4%)、Windows Mobileが71万件(7.4%)となっているが、MM総研では、2011年度以降はスマートフォン出荷台数の70%以上がAndroidになるとしているほか、Windows Phoneの登場などで競争の激化が指摘されている。

 




(関口 聖)

2011/7/8 13:14