ウェアラブル端末の所有率は6.9％、電池持ちや連携アプリ数に不満

　MM総研は、ウェアラブル端末に関する市場調査の結果を発表した。

　調査はアンケート方式で、消費者調査と企業への調査がそれぞれ実施された。調査ではウェアラブル端末を「身に付けることができるコンピューター」かつ「ネットワークに接続できる機器（スマートフォン連携なども含む）」としている。

知名度は上昇も所有率は低調

　消費者向け調査では、ウェアラブル端末を「よく知っている」「知っている」「名前は聞いたことがある」と答えたユーザーが、前年比で8.7ポイント上昇し、57.6％となった。製品別では「Apple Watch」が77.5％（前年比8.7ポイント増）、ソニーモバイルの「スマートウォッチ」は52.7％（同9.4ポイント増）などとなっている。

　一方で、なんらかのウェアラブル端末を所有していると答えたユーザーは6.9％と、微増にとどまった。タイプ別では「時計型（スマートウォッチなど）」が全体の3.2％、「メガネ型（ヘッドマウントディスプレイも含む）」が1.8％、「リストバンド型（フィットネスバンドなど）」は1.6％となった。

　所有者に対してウェアラブル端末の満足度を尋ねたところ、全体の満足度（「満足」「やや満足」の合計）は56.6％となった。項目別では「デザイン」の満足度が最も高く63.3％で、「充電のしやすさ」や「着け心地」が54.6％と続いた。

　満足度が最も低かった項目は「連携アプリ数」。不満足度（「不満」と「やや不満」の合計）では「バッテリーの持ち」が最も高かった。

企業の導入目的は「作業の効率化」と「コミュニケーション活性化」

　企業の導入担当者を対象にした調査では、ウェアラブル端末を導入もしくは検討中の担当者に対して、目的が聞かれた。もっとも多かったのが作業の効率化（38.7％）で、続くコミュニケーション活性化（34.7％）とともに、他の選択肢に差をつけた。

　一方で、導入せず、検討も行わないと答えた担当者に対して、その理由を聞いたところ、「必要がない」を除いて多かった回答は導入効果が分からない（31.1％）、判断材料や情報が不足している（14.1％）、構築・運用コストが高い（13.7％）などとなった。

2016年度は224万台、2020年度は577万台に

　調査の結果を踏まえ、MM総研ではウェアラブル端末の市場規模を2016年度には224万台と予測した。今後はApple Watchが市場を牽引し、ソニーのwena wristや任天堂のPokémon GO Plusのような用途特化型の端末も発表され、緩やかに市場が拡大、2020年には577万台規模まで拡大するだろうとしている。