主要キャリアのネットワーク投資戦略と通信インフラ市場(4)＜ブロードバンド関連機器編＞

　テレコム産業の設備投資状況をシリーズで取り上げている本シリーズ、4回目となる今回はブロードバンド関連機器市場にフォーカスを当ててみたい。

　2008年度に663億円の規模であったブロードバンド関連機器市場は2011年度まで600億円規模で推移していた。しかし、2012年度以降は縮小し、2014年度は490億円となり、2018年度には398億円が見込まれている。なお、ブロードバンド関連機器はPON（Passive Optical Network）/MC（Media Converter）、DSLAM/NGWを対象にした。

　背景には、ブロードバンド関連機器において、国内需要の多くを占めるNTT東西が、すでにFTTHネットワークの構築を済ませている点にある。そのため、今後は大幅に需要が拡大する可能性は少ない。

ネットワーク機器への投資額推移と予測（2007～2018 年度、単位：億円、BB系）。「主要キャリアのネットワーク投資戦略と通信インフラ市場2015年度版」より

　NTT東日本にとっても、事前にネットワーク機器の増強を実施するか、ユーザー要望によって対応するかどうかを決めかねており、NTT東日本自身における土管屋としての姿勢がみえにくい状況にある。

　なお、NTT東西が2016年6月に、「フレッツ光ネクスト」を利用可能な地域において、ブロードバンドサービス「フレッツ・ADSL」の新規申込受付を終了すると発表した。すでにKDDIもADSLサービスの新規申込受付を終了している。ソフトバンクはADSLサービスの新規申込受付終了を発表していないが、現在のところ、申込はほとんどゼロの状態とされる。