MVNOメインの利用者が増加、SIM契約数は前年比35%増～GfK調査

　GfKジャパンは、家電量販店およびインターネット通販におけるMVNOのSIMカード販売動向と、購買行動調査に基づくMVNOの利用状況を発表した。

　同社の調査によると、2017年1月～9月の間に家電量販店、インターネット通販におけるMVNOのSIMカード販売数は前年比で35%増加、フィーチャーフォンからスマートフォンへの移行にあたっては、約1割がMVNOを選んでいるという。

2017年 MVNOのSIMカード販売数量前年比

　ポストペイドとプリペイドを比較するとポストペイドの成長率が高く、ポストペイドのSIMカードの販売数は前年比41%増に成長、また販売比率ではポストペイドが82%、プリペイドが18%となった。

　ポストペイドが成長しているのに加え、データ通信専用タイプの販売は伸び悩んでいるのに対して、音声通話・データ通信の両方に対応するタイプの販売数は前年比45%と増加していることから、同社ではMVNOのSIMカードがメイン回線として選ばれていると分析している。

　このほか、2017年6月8日～6月25日を対象に実施した携帯電話購買行動調査では、スマートフォン利用者のうち、大手3キャリア（ドコモ・au・ソフトバンク）からMVNOへの移行率は6%、フィーチャーフォンからスマートフォンへ変更を行ったユーザーでは9%となった。

大手3キャリアからMVNOへの移行率

　同社では、フィーチャーフォンからの移行時にMVNOが選ばれている理由として、端末価格や月額料金を抑える目的で、MVNOを契約するユーザーが多いとしている。

　中古端末の利用状況に関する調査では、スマートフォンユーザーの2%が中古端末を利用しているが、MVNOのSIMカードを契約しているスマートフォンユーザーでは、その割合が14%に上昇した。

　GfKは、MVNOのサービスでは端末代金と通信料金が分離しているため、中古端末を選択肢の一つとして検討する利用者が多いことが理由と分析する。