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Act.２「インターネットより『出会い』を込めて」
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ケータイメールは便利だけど
今や携帯電話・PHSに欠かすことができない「メール」。各事業者が文字を相互にやり取りできる「ショートメッセージサービス」として提供したものがインターネットに接続され、現在のようにメールのやり取りができるようになった。インターネットとメールのやり取りをするために、現在のほとんどの携帯電話やPHSはメールアドレスを取得することができる。ところが、最近、携帯電話やPHSのメールがテレビや新聞をにぎわせている。今回はこの携帯電話やPHSのメールサービスとメールアドレスについて考えてみよう。
携帯電話・PHSのメールサービス
携帯電話やPHSで提供されているメールは、元々、同一事業者の端末同士が文字メッセージをやり取りしたり、一般加入電話などから携帯電話やPHSに対して、文字メッセージを送信するためのものとしてスタートした。なかでもNTTドコモの「ショートメール」、DDIポケットの「Pメール」などはたいへんな人気を集め、非音声通信の需要拡大に大きく寄与したと言われている。
この文字メッセージサービスをインターネットと接続し、インターネットのメールアドレスとやり取りできるようにしたものが現在の携帯電話やPHSで提供されている「メール」というサービスだ。インターネットとメールを送受信できるようにした最初のサービスは、たしか旧デジタルホングループ（現在のJ-フォン）が「スカイウォーカー」だったはずだ。
スカイウォーカーのサービスが開始された当時、実際にサービスを利用してみて、次のようなことを考えた。文字メッセージサービスは、基本的に同じ事業者の端末同士のコミュニケーションが中心であり、ポケットベルと同じような入力方式を使えば、一般の加入電話などからも文字メッセージを送ることもできるが、通常は相手がどの事業者の端末を持っているかなどは覚えてない。これに対し、スカイウォーカーは携帯電話の番号さえわかれば、相手のメールアドレスがわかる上、インターネットからもメールを送ることができる。しかも、携帯電話は通常、本人が持ち歩いているので、プロバイダーのメールのように、相手の受信を待たなくても確実に本人に直接、メールが届く。もし、各社の文字メッセージサービスがインターネットに対応すれば、事業者間の非互換性はほぼなくなる。
今にしてみれば、当たり前のことなのだが、当時としては非常に画期的なことであり、これは将来的に発展するかもしれないと考えたものだ。その後、NTTドコモのiモードやDDI-セルラー及びIDO（現在のａｕ）のEZweb、DDIポケットのPメールDX（現在のH" LINKのEメール）などのサービスが追随し、今日のような携帯電話・PHSメールサービスの隆盛が生まれることになった。
「電話番号＠……」形式をやめればいい?
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NTTドコモの場合、メールアドレスを初期設定の「番号＠docomo.ne.jp」のままにしておくと、こうした迷惑メールが１日に２～３通程度は届く。受信に１通２円かかるとして、毎日２通来たとすると、読みたくないメールの受信料を毎月120円払っている計算になる
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最近、テレビや新聞などの一般マスコミで、携帯電話やPHSに送られてくる迷惑メールが取り上げられることが増えている。インターネットで言うところの「スパムメール」「ジャンクメール」と呼ばれるものと同種のものだ。
こうした迷惑メールの多くはいわゆる「出会い系サイト」などの広告メールで、１日に何通となく送られてくる。ちなみに、筆者が所有するiモード端末のある回線には、今年３月からの約２カ月間に60通を超えるジャンクメールが送られてきた。おそらく、もっと多くのジャンクメールを受け取っている人もいるだろう。
出会いを求めている人にはうれしいメールかもしれないが、興味のない人にとっては単なる迷惑でしかない。しかも、iモードやEZweb@mailのように、パケット通信を利用しているメールサービスでは、迷惑メールの受信にもパケット通信料が掛かっており、ユーザーは知らない内に料金を払わされることになる。インターネットに接続された時点で、ある程度のリスクは覚悟すべきかもしれないが、これだけ続けて送られてくると、やはり頭に来るものだ。ちなみに、米国では同様の携帯電話向けのジャンクメールに対し、発信者を探し出し、損害賠償を請求する動きもあるという。
迷惑メールが送られてくるメールアドレスの傾向として、『電話番号＠ドメイン名』の形式の方が圧倒的に多いことが挙げられる。『電話番号＠ドメイン名』という形式のメールアドレスはわかりやすい半面、類推されやすかったり、「メールアドレスを教えること＝携帯電話番号を教えること」というリスクがある。携帯電話の電話番号は事業者や地域によって区分されており、090に続く数字によって、どの事業者に割り当てられた電話番号なのかを知ることができる。これを利用し、NTTドコモに割り当てられた範囲の電話番号に『＠docomo.ne.jp』というドメイン名を付加し、片っ端からメールを送りつけているのが迷惑メールの実態だ。携帯電話から送信すれば、たいへんな金額が掛かるが、インターネット上から送信すれば、送信時間も短く、費用も少なく済む。もし、宛先のメールアドレスが存在せず、メールが戻ってきたときは、そのメールアドレスをデータベースから外すという対処をしているようだ。現に、前述の筆者の迷惑メールが多数送られてきた回線は、唯一『電話番号＠docomo.ne.jp』の形式になっているものであり、『任意の文字列＠docomo.ne.jp』という形式のメールアドレスに変更した回線にはあまり迷惑メールは送られてきていない。
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最近は迷惑メールの文面も、あの手この手を駆使して、なんとかサイトにアクセスさせようとするものが多い。一番多いのが友人知人からと思わせるものだが、この例のように、間違いメールをよそおうものも
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こうした迷惑メールに対し、NTTドコモでは利用者に対してメールアドレスを「任意の文字列＠docomo.ne.jp」という形式に変更することを促すとともに、３つの対応策を発表した。ひとつは「メール指定受信・指定拒否機能の件数を最大5件から10件に拡大」、２つめは「メールアドレスの初期値を『電話番号＠docomo.ne.jp』の形式から英数字の組み合わせに変更」、３つめは「年内にもメール受信時の通信料金を工夫する」とのことだ。この発表を受け、テレビや新聞などでは「これでようやく迷惑メールの対策ができた」と評価しているようだが、果たして本当にこれで十分なのだろうか。インターネットを利用しているユーザーならわかるだろうが、ハッキリ言って、これらは小手先の対策でしかない。
まず、「メール指定受信・指定拒否機能の件数を最大５件から10件に拡大」だが、送信してくるメールアドレスは必ずしも一定ではなく、さまざまなメールアドレスから送られてくるケースが多い。５件から10件にしたところで、発信者がメールアドレスを変更してしまえば、迷惑メールを防ぐことはできない。次に、メールアドレスの初期値変更だが、これも万全の対策とは言えない。たとえば、パソコン通信時代のように「abc01234」といった形式の英数字の組み合わせにすると、「電話番号＠ドメイン名」と同じように片っ端から文字列を当てはめて、メールを送信してくる可能性もある。また、ユーザーにしてみれば、初期値が英数字の組み合わせに変更されることで、メールそのものの使い勝手が悪くなる可能性が高い。おそらく、最も効果的なのは、３つめの「メール受信時の通信料金の工夫」ということになるのだが、実はこれもリスクを抱えている。
また、多くの携帯電話・PHS事業者は迷惑メール対策のために、メールのタイトルに「PINコード」と呼ばれるパスワードを付加する方法も提案している。ユーザーが指定したPINコードが付いていなければ、メールを受信しないように設定できるのだが、PINコードの周知や管理ということを考えると、これもそう簡単に普及するとは思えない。
メールアドレスが取れない？
NTTドコモでは今回の対応策の発表を機に、新聞やテレビなどで大々的に迷惑メールの対策をアナウンスし、メールアドレスの変更を促している。「電話番号＠docomo.ne.jp」の形式から「任意の文字列＠docomo.ne.jp」に変更することを推奨しているわけだ。しかし、これも容易なことではない。
iモードはすでに2300万人ものユーザーが利用しているが、ドメイン名は「＠docomo.ne.jp」に統一されているため、全国のユーザーがメールアドレスを競って取り合うことになる。姓（名字）にしても名（名前）にしても、よくあるものになると、もう記号などを組み合わせても気に入ったメールアドレスは取れない状況にある。今回の変更推奨に伴い、さらにわかりやすいメールアドレスの取得は難しくなることが予想される。
一方、ａｕはどうだろうか。ａｕでは今年初めからEZweb@mailというサービスを提供している。メールの全文/選択受信の設定、画像などの添付、パソコンでの受信（au.NET経由）など、仕様が新しいだけに、非常に使いやすい環境を実現している。メールアドレスも初期設定時に「任意の文字列＠ezweb.ne.jp」という形式で登録するようになっている。つまり、EZweb@mailには「電話番号＠ドメイン名」という形式のメールアドレスは存在しないわけだ。
ところが、EZweb@mailのメールアドレスもiモードのメールアドレス以上に面倒な問題を抱えている。EZweb@mailではサービスを利用するために、まず端末から初期設定を行なう。この初期設定の作業が終わらなければ、EZweb@mailはもちろん、EZwebのコンテンツも閲覧することができない。iモードでは、とりあえず「電話番号＠ドメイン名」形式でメールを使っておき、必要に応じて「任意の文字列＠ドメイン名」形式に変更することもできるが、EZweb@mailではこれができないわけだ。また、EZweb@mailでは取得したメールアドレスを基本的に変更できない（サービスの解約が必要）ため、迷惑メールに悩まされたときの対処方法は「指定メールアドレスの受信拒否（20件まで）」で対処するしかない。EZweb@mailはツーカーでも同じドメイン名でサービスが開始されており、今後、メールアドレスがさらに取りにくくなる可能性も高い。
同じKDDIグループながら、少し対処方法が異なるのがDDIポケットのH"LINKのEメールだ。H"LINKもオンラインサインアップで「任意の文字列＠ドメイン名」の形式でメールアドレスを取得するが、実はユーザー数の増加に応じて、サブドメイン名を追加している。つまり、当初は「＠pdx.ne.jp」というドメイン名を付加していたが、その後、「＠di.pdx.ne.jp」「＠dj.pdx.ne.jp」といった具合いにサブドメイン名を追加し、多少なりともメールアドレスを取りやすくしている。ただし、取得したメールアドレスは基本的に変更することができない。
これらに対し、比較的バランス良くサービスをまとめているのがメールサービスの元祖でもあるJ-フォンの「スカイウォーカー」、ほぼ同じ仕様のサービスを提供しているツーカーの「スカイメッセージ」だ。
J-フォンのスカイウォーカーでは「電話番号＠ドメイン名」がメールアドレスの初期値となっているが、最大99回まで「任意の文字列＠ドメイン名」に変更することが可能だ。しかもドメイン名の部分は、契約している地域によって異なり、他の携帯電話事業者よりもメールアドレスを取得しやすい状況にある。地域も昨年までの９社体制をドメイン名に継承したため、同じJ-フォン東日本のエリアでも東京なら「＠jp-t.ne.jp」、北海道なら「＠jp-d.ne.jp」といった具合いに異なる。
ツーカーのスカイメッセージもメールアドレスの初期値が「電話番号＠ドメイン名」になっているが、「任意の文字列＠ドメイン名」に変更が可能だ。変更した場合のドメイン名にサブドメイン名が追加されるため、これも比較的、取得しやすい。たとえば、「090xxxxxxxx@sky.tu-ka.ne.jp」（ツーカーセルラー東京の場合）を変更すると、「（任意の文字列）@△△.sky.tu-ka.ne.jp」（△△は自動的に２文字のアルファベットが入る）という形式になる。
迷惑メールの対策のためにもメールアドレスは変更できることがベターだ。できることなら、多くのユーザーが好みのメールアドレスを取りやすくするために、サブドメインなどを組み合わせることが望ましい。しかし、無制限に変更できることもいたずらメールなどを助長する可能性があるため、何らかの制限が欲しいところだ。
また、メールアドレスを変更したからといって、必ずしも迷惑メールがなくなるわけではない。たとえば、筆者は昨年、所有する回線の内の１つで、あるiモード端末の機種名をメールアドレスに設定したことがある。当初は「いいメールアドレスですねぇ」「私も買いました。友だちになりましょう」といったメールが届いていたが、その後、チェーンメールが送られてきたり、「そのメールアドレスを寄こせ」といった脅迫めいたメールが送られてくるようになり、挙げ句の果てには勝手に出会い系サイトの掲示板にメールアドレスを登録される（しかも女性として）といったことも起きた。
最終的には他のメールアドレスに変更してしまったが、わかりやすいメールアドレスのリスクを身をもって体験することになった。余談になるが、送られてきたいたずらメールの多くが「電話番号＠ドメイン名」という形式のメールアドレスを利用していた。いかに稚拙ないたずらであったかを裏付けるものだ。
迷惑メールからユーザーを守れるか?
携帯電話やPHSでインターネットと相互にメールがやり取りできるようになった今、迷惑メールは非常にやっかいな問題であり、メールアドレスもいろいろと考え直さなければならない時期に来ている。
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J-フォンの端末でも、やはり迷惑メールはやってくる。迷惑メールのほとんどがこうした出会いサイトの宣伝だ。ただし、J-フォンのスカイウォーカーとツーカーのスカイメッセージは受信は何通でも無料なので、金銭的被害はない
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迷惑メールの解決策のうち、とりあえず、ユーザーの金銭的な負担を減らすことができるのは受信料金の定額化だろう。たとえば、J-フォンのスカイウォーカーとツーカーのスカイメッセージはメールの月額使用料が掛かるが、受信は何通でも無料となっており、迷惑メールを何通受けても金銭的な被害はない。余談だが、J-フォン東日本のエリアでは藤原紀香が「知っている? メール見るのにお金がかかるケータイと、かからないケータイがあるの」と刺激的なセリフをしゃべるテレビCF（「J-PHONE ENTERTAINMENT PARK」で閲覧可能）が放映されており、話題になっている。今後、メール受信料金は定額、あるいは準定額（一定数までは定額）を採用してくる事業者が増えるかもしれない。
ただ、受信料金の定額化が迷惑メール対策の決定打になるわけではない。最近、小中学生の間にも携帯電話やPHSが普及し始めているが、小中学生があの「出会い系サイト」の迷惑メールを見ている可能性も十分あるわけだ。今のところ、まだ表立った事件は報じられていないようだが、迷惑メールがさらに余計な社会問題を引き起こさなければいいのだが……。
こうなってくると、最後に期待するしかないのは、携帯電話・PHS事業者の姿勢ということになる。数年前、インターネット上でスパムメールが話題になったとき、米AOLが自社と契約するユーザーを守るために、スパムメールを発信する業者を提訴したというニュースがあった。米AOLは今年に入っても新たに業者を提訴している。やはり、ここまで厳しい姿勢がなければ、スパムメールを根絶することは難しいのだろう。
もちろん、日本においても、携帯電話・PHS事業者や監督官庁である総務省が迷惑メールに対して、もっと厳しい姿勢で臨む必要があるだろう。たとえば、「電話番号＠ドメイン名」形式のメールアドレスに片っ端から発信する迷惑メールに対して、携帯電話・PHS事業者はメールサーバー上で何らかの対策をしたり、発信者に対して警告を促すこともできるはずだ。迷惑メールの問題はなかなか解決策が見つからないが、携帯電話・PHS事業者はぜひ「自社と契約するユーザーをいかにして守るか」という視点で対策を考えていただきたい。
・ NTTドコモ「迷惑メールへの対応」ニュースリリース
http://www.nttdocomo.co.jp/new/contents/01/whatnew0525a.html
・ 総務省「携帯電話等における迷惑メール対策」
http://www.mpt.go.jp/pressrelease/japanese/sogo_tsusin/010525_1.html
・ ドコモ、初期アドレスの変更など迷惑メール対応策を発表
（法林岳之）
2001/06/06 00:00
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