インプレスR&D、タブレット端末の利用動向調査

　インプレスR&Dのインターネットメディア総合研究所は、タブレット端末の利用動向調査レポートを発表した。

　「タブレット利用動向調査報告書2013」は、モバイルコンピューティング推進コンソーシアム（MCPC）のスマートモバイル活用委員会の監修の元、タブレット端末の利用料をまとめた調査データ。価格は7万1400円、8万1900円。

　調査は個人法人を対象に実施されている。個人のタブレット利用者は、パソコンからのネット調査となり、有効回答数は8万5514件。非利用者もネット調査で、こちらのサンプル数は936件。法人は、モバイル機器の導入決裁権者と決済関与者に限定して実施し、1795件の回答を得た。

　タブレット端末の累計稼働台数は、2011年は385万件で、その内訳は個人359万件、法人26万件だった。2012年度は前年96％増の751万件に達する見込みで、その内訳は個人706万件、法人45万件になると予測された。

　2012年度は、タブレット市場をこまで牽引してきたiPadに加え、Android端末の数が増えた。iPadに比べて低価格に設定されており、消費者が購入する上での選択肢が増えたとしている。

　今回の調査でタブレット端末は、2018年3月末までに、3262万件（個人2699万件、法人562万件）に躍進するとの見通しが示された。

　なお、タブレット端末の利用者の53.6％がiPadもしくはiPad miniを利用しており、引き続き高いシェアを獲得している。Android端末はいずれのモデルも10％に満たないシェアとなっている。今回も過半数を獲得してはいるものの、iOSのシェアは昨年の69.8％から53.6％まで下落している。

　タブレットで利用するコンテンツはニュースや天気予報、ナビや地図サービス、オンラインショッピングなどが高い結果を示した。スマートフォンの利用者と比較すると、オンラインショッピングや電子書籍の利用がタブレット利用者では多い結果となった。