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講演に先駆けて挨拶を行なったジャパン・モバイル・コミュニケーションズ代表取締役社長の山崎浩人氏は、「少し前に比べて、今はカメラ付き携帯が当たり前の時代となった。財布の機能もあればテレビ、ラジオ機能を搭載したものも出てきている。生活者にとってみれば、モバイルはますます手放せなくなった。生活者とモバイルの親和性が高まったといえる」と述べた上で、「モバイルのインターネットアクセスは6,700万人を超えるメディアとなった。いつも生活者が身に付け、ダイレクトに情報が届き、非常にレスポンスが早いのが特徴。テレビがデジタルになったことで、テレビ、パソコン、モバイルがいわゆるデジタルメディアとなったことになる。今後はデジタルメディアの融合が加速度的に進んでいくのではないかと考えている。講演を聞いて、モバイル広告の今後の可能性について感じて欲しい」と語った。 ■ 携帯電話、年齢層によっては「完璧なマス媒体」
同氏が所属するWeb広告研究会が今年9月にまとめた「マス5媒体時代」宣言にも触れ、普及率が16％で普及が加速する変節点、30％で媒体価値が出て、70％でマスと呼べるとした上で、「インターネット対応携帯電話の普及率は52.6％で、30％と70％の間ぐらいに位置している。しかしインターネット対応携帯の利用状況は、年代によっては完璧なマス媒体になっている」とし、「携帯の認知はマス媒体のなかでもトップクラス。媒体の接触時間も他の媒体より勝る。インターネット広告の中に占めるモバイルの広告費の割合は、1割の100億円に達すると予想されており、ネットの中での携帯を使った広告をもっと活用してはどうだろうか」と述べ、技術の進歩とあわせ、携帯電話市場が有効な広告媒体である事を語った。 同氏は講演の中で、携帯媒体を使った広告を出す際のコツについても触れ、多面性のある携帯媒体は新しい媒体として扱うのではなく、普通の媒体として新しい手法などを考える必要があるとし、既存媒体とうまくミックスすることがポイントだと述べた。また、新しい技術・サービスが次々に出てくるので、広告主がアンテナを高く張っているかどうかで差が出てくるとした。広告主が実際にその媒体を使ってみることが重要だという。 ■ テレビを見ながら携帯でインターネット
■ モバイル広告は1to1マーケティングのキラーツール
同氏は講演の中で「モバイル広告は、1to1マーケティングのキラーツールとなる」とし、中国でSARSが流行し始める前に、すでに市民が携帯から得た情報によって自主的にマスクを付けるなどしていた事例を挙げ、「中国では、モバイルメディアはコントロールを受けない“市民のメディア”と呼ばれている」と紹介。「広告の敵は口コミと言われてきたが、モバイル広告は恣意的に口コミを作れるのではないか」と述べ、新しいモバイルメディアにクリエイティブさが加われば、さらなる拡大が望めるとした。
■ ＵＲＬ ディーツーコミュニケーションズ http://www.d2c.co.jp/ エイワンアドネット http://www.a1adnet.co.jp/ ジャパン・モバイル・コミュニケーションズ http://www.jmobile.co.jp/ ■ 関連記事 ・ 携帯でキャンペーンの当落がすぐわかる法人向けソリューション （太田 亮三） 2003/12/10 21:36 | |||||||||||
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