ドコモとソフトバンク、IoT機器を一元操作「GotAPI」推進団体を設立

　NTTドコモとソフトバンクモバイルは、ウェアラブル機器やIoT機器をスマートフォンアプリから一元操作できる「GotAPI」の普及活動や機能検討を行う団体「デバイスWebAPIコンソーシアム」を設立した。両社が声をかける形で、合計27社が参画し設立された。

「GotAPI」の概要

　「GotAPI」は、ドコモが開発した「デバイスコネクトWebAPI」がベースになっており、国際的な標準化団体である「OMA」（Open Mobile Alliance）により、4月16日に標準化された。

　「GotAPI」がインストールされたスマートフォンでは、アプリを通じて、同じく「GotAPI」に対応したウェアラブル端末やIoT機器を一元的に操作できるようになる。

　例えばアプリを「GotAPI」に対応した仕様で制作すれば、リストバンド型のウェアラブル端末から歩数を、衣服型のウェアラブル端末から心拍数を、といったように、複数の機器から情報を取得して、ひとつのアプリ内で活用できるようになる。照明やテレビ、ホームセキュリティなどの機器も、IoT機器として「GotAPI」に対応すれば、ひとつのアプリで複数の機器の情報を扱うことが、簡単に行えるようになるとしている。

　ドコモでは、すでに提供されているスマートフォンやデバイスでも、一部のモデルは、ソフトウェア更新やファームウェアのアップデートで「GotAPI」に対応できる場合があるとしている。

　設立された団体「デバイスWebAPIコンソーシアム」では、「GotAPI」の採用を促進する活動を行っていくほか、実用化に向けた開発支援、課題解決のサポートなどに取り組んでいく。

　なお、KDDIは、OMAには加盟しており、標準化された「GotAPI」そのものについては引き続き連携していく方針とする一方、「デバイスWebAPIコンソーシアム」という団体への参加については、自社のIoTに対する戦略などもあり、「検討段階」とコメントしている。