2014年の国内スマホ出荷は5.3％減、フィーチャーフォンは前年上回る

　MM総研は、2014年（1月～12月）の国内における携帯電話出荷台数をとりまとめた。従来型のフィーチャーフォンとスマートフォンを加えた総出荷台数は3828万台で、前年比2.5％減。過去最高だった2012年（4375万台）から2年連続で減少した。またフィーチャーフォンの出荷数が2008年以来、はじめて前年を上回った。

　内訳を見ると、スマートフォンの出荷数は2770万台（前年比5.3％減）、フィーチャーフォンの出荷数は1058万台（5.7％増）となった。スマートフォンの出荷数は全体の72.4％（前年比2.1ポイント減）で、2年連続の減少となった。フィーチャーフォンは1058万台だった。

　MM総研によれば、スマートフォンの出荷数が年間100万台規模になった2008年以降、フィーチャーフォンが前年を上回ったのは今回が初めて。フィーチャーフォンユーザーにとって、スマートフォンの利用額が高いこと、必要な機能は揃っていること、スマートフォンに一度買い替えても、再びフィーチャーフォンに戻るケースが一定の確率で存在することが要因とする。一方、スマートフォンについては買い替えの動きが鈍化したこと、昨春話題となった過剰なインセンティブの減少などが影響して、前年を下回る結果になったという。ただし、事前の予想では、前年よりも10％以上、減少するとみられていたことから、5.3％という減少幅は、キャリアの下取り施策などで「持ちこたえたと捉えることもできる」と指摘する。

端末シェア1位はアップル

　メーカー別シェアを見ると、1位は3年連続のアップル（1648万台、43.1％）となった。スマートフォンだけに限ったシェアでは59.5％（前年比15.9ポイント増）にも達し、独占的な地位を占める。ここまでシェアを伸ばしたのは、NTTドコモが1年を通じて販売したこと、下取り施策などがあったことが要因とされる。

　OS別シェアでも、アップルが59.5％で、Androidを逆転した。Androidは前年比32.3％減の1117万台（シェア40.3％）となったほか、Firefox OSは5万台（0.2％）になった。

　スマートフォン契約数は6544万件に達する。これは全体の52.3％となった。なお、出荷数は前年を超えたフィーチャーフォンだが、契約数で見ると209万件、減少したとされている。