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スマホのメーカー別出荷数、iPhoneが6年連続1位
（2014/5/14 17:01）
MM総研は、2013年度（2013年3月～2014年4月）の日本国内における、携帯電話端末の出荷台数調査結果を発表した。調査結果によると、端末出荷台数は前年度比5.7％減の3941万台で、3年度ぶりに4000万台を下回った。端末出荷台数には、フィーチャーフォンおよびスマートフォン、SIMフリー端末は各キャリアから販売される一部端末のみが含まれる。
2013年度の出荷台数を半期別に見ると、上期1645万台、下期2296万台という結果になった。下期台数が上回った要因として、NTTドコモがiPhoneを販売したこと、キャリアのMNP制度による顧客獲得の販売姿勢が高まったこと、の2点が挙げられている。
また、メーカー別出荷台数のシェア率を見ると、Appleが2011年度以降3年連続1位となった。出荷台数は1443万台（前年度比35.4％増）で、シェア率は36.6％（11.1ポイント増）。以下、2位はシャープ（514万台／シェア13.0％）、3位はソニーモバイル（484万台／同12.3％）、4位は京セラ（365万台／同9.3％）、5位は富士通（337万台／同8.6％）、6位はサムスン（225万台／同5.7％）の順になった。
スマートフォンのメーカー別出荷台数でも、1位はApple（1443万台／シェア48.8％）で、2008年度以降6年連続で1位を記録している。2位はソニーモバイル（484万台／同16.4％）、3位はシャープ（342万台／同11.6％）、4位は富士通（215万台／同7.3％）、5位はサムスン（187万台／同6.3％）の順となる。OS別の出荷台数は、Androidが1517万台（OS別シェア51.3％）、iOSが1443万台（同48.8％）となり、2つのOSが約半分ずつを占める形になった。
2014年度の携帯電話端末出荷台数については、同社では前年度比4.3％減の3770万台になると予想。要因としては、2013年度末にMNP制度とiPhone中心の偏った販売方法の影響から、Android端末の在庫調整で上期出荷台数が低調に推移し、通期で見ても前年度実績割れになるためと分析している。
2014年度は、ヤフーによるY!mobileの誕生や、キャリアから新プランの登場、低価格SIMカードやSIMフリー端末が台頭し、携帯電話市場の競争環境は新たな曲面を迎える。同社は、そうした多彩な選択肢の中から、ユーザー自身が各種サービスの内容を理解し、最良の選択をすることが重要であると提唱している。