ネットスター、大規模法人のネット対応機器に関する調査

　ネットスターは、法人企業に対して「組織でのインターネット管理実態調査」を実施し、その結果をまとめた。スマートフォンやタブレット端末の業務利用に関する結果も含まれている。

　調査期間は11月29日～30日で、Webアンケート方式で調査が行われた。調査対象は、URLフィルタリングを導入し、かつインターネット接続機器の社外持ち出しを許可している従業員1000名以上の企業のシステム管理者とその従業員。サンプル数は、システム管理者515名、従業員515名。男女比はシステム管理者が男性91.5％、女性8.5％、従業員が88.5％、11.5％となる。

　調査対象企業に対し、従業員に貸与しているタブレット端末、スマートフォンを聞いたところ、iPadが54.1％、そのほかのタブレット端末が8.1％、iPhoneが52.7％、BlackBerryが29.7％、Xperiaが25.7％、Galaxyシリーズが6.8％、ISシリーズが5.4％、そのほかのスマートフォンが5.4％となった。

　貸与の目的は、業務システムの専用端末利用がスマートフォン、タブレット端末ともに50％を超えたほか、顧客へのプレゼン用はタブレット端末で58.8％、リアルタイムのメールチェックはスマートフォンが67.5％となった。貸与理由は、持ち運びに便利とする回答がスマートフォンで70.1％、タブレット端末で55.3％と高かった。

　セキュリティ対策については、ウィルス対策や暗号化、URLフィルタリングなどが高かった。