法林岳之の「週刊モバイルCATCH UP」

MVNOの興亡と大手キャリアの逆襲、新機軸に踏み出したスマートフォン

2017年のモバイル業界を振り返る

 2017年も残すところ、あと数日。動きが激しいモバイル業界は、今年も大きく動いた一年だった。今年一年のモバイル業界の注目点をピックアップしながら、業界全体の流れを振り返ってみよう。

転換期を迎えたMVNO

 ここ数年、モバイル業界のトピックと言えば、「格安SIM」「格安スマホ」に代表されるMVNO各社の攻勢だった。昨年は一般メディアにも「格安SIM」「格安スマホ」というキーワードが取り上げられはじめたという印象だったが、今年はモバイル業界のひとつのジャンルとして確実に定着し、各携帯電話会社との2年契約の更新を機に、MVNO各社に乗り換えるユーザーも多く見かけるようになった。

 総務省が12月22日に明らかにした「2017年度第2四半期(9月末)の電気通信サービスの契約数・シェア」(※関連記事)。によれば、「格安SIM」は前年同期比33.6%増で、契約数はすでに1000万件を超えている。シェアについては「IIJmio」などを展開するIIJをトップに、「OCNモバイルONE」を提供するNTTコミュニケーションズが2位、楽天グループの「楽天モバイル」が3位、「mineo」を提供するケイ・オプティコムが4位、「nuroモバイル」や「0 SIM」を提供するソニーネットワークコミュニケーションズが5位となっている。また、MMDLaboが発表した「2017年9月版「格安SIMサービスの利用動向調査」」では、音声+データ利用の格安SIMでは楽天モバイル、データ専用ではOCNモバイルONEがそれぞれトップシェアを獲得している。

総務省によるMVNOサービスの契約数

 こうして攻勢を強めてきたMVNO各社だが、昨年末に危惧した通り(※関連記事)、今年はひとつの転換期を迎えることになった。その象徴的な例が「FREETEL」を提供してきたプラスワン・マーケティングの民事再生法の申請、つまり事実上の倒産が挙げられる。FREETELは格安SIMの「FREETEL SIM」のサービスを提供する一方、自らも「Priori」シリーズやWindows 10 mobile搭載の「KATANA」シリーズなど、オリジナル端末を数多く開発し、国内だけでなく、海外向けにも供給を開始するなど、かなり幅広いビジネスを展開してきた。しかし、9月26日にはFREETEL SIMの事業を楽天に売却することが報じられ、12月にはいよいよ東京地方裁判所に民事再生法の申請を行ない、倒産することになってしまった。

 同社が倒産した背景には派手なプロモーションや事業戦略のミスなどがあると言われているが、国内市場を中心に展開してきたNECやパナソニックといった大企業ですら、撤退せざるを得なかった端末ビジネスを残しながら、先にFREETEL SIMの事業を楽天に売却してしまったことを鑑みると、すでに9月の段階でかなり資金繰りが厳しかったのではないかと推察される。同社が展開した端末ビジネス以外の部分に目を向けると、データ通信料の段階定額「使っただけ安心プラン」、iOSのAppStoreのみのダウンロードを無料化する(カウントフリー)「iPhone/iPad専用版」など、後に他社が真似をするようなユニークなプランを先駆けて提供してきた実績もあり、そのあたりの強みを十分に活かせなかったことも敗因のひとつと言えそうだ。

 MVNO各社の「格安SIM」のサービスはかなり利幅が薄いとされ、一説には100万契約程度を確保しなければ、ビジネスとして成立しにくいという見方もある。FREETEL SIMのサービスを承継した楽天は、契約数が140万回線を突破したことを発表しており、顧客数の拡大が買収の背景にあったことが明らかになっている。MVNO各社の動向については、また別の機会に説明したいが、MVNO各社間の顧客獲得競争に加え、後述するMNO各社の反転攻勢などもあり、おそらく2018年は2017年以上に各社の競争が激しくなり、有力なMVNO各社は数社、あるいは数グループに集約されることになるかもしれない。

反転攻勢を強めるMNO

 ここ数年、「格安SIM」「格安スマホ」に顧客を奪われる一方、総務省からの指導の影響などもあり、やや旗色の悪かった大手キャリアだが、今年を振り返ってみると、各社個別の課題は残されているものの、料金プランや販売施策などでも新しい方向性を打ち出し、反転攻勢を強めた一年だったと言えるだろう。

 まず、MVNO各社との戦いで、ユーザーからももっとも比較される料金面については、やはり、NTTドコモとauの料金プランが挙げられる。NTTドコモは今年5月、従来から展開してきた「カケホーダイ&パケあえる」のシェアパック向けプランとして、月額980円の「シンプルプラン」を追加した(※関連記事)。これは通話定額がない基本プランだが、データ通信はシェアパックになるため、すでにNTTドコモと契約しているユーザーは、月額1780円で回線が追加できるというものだった。本来は子どもなど、家族用に新規に回線を追加することを狙ったものだが、月額1780円という料金は多くのMVNO各社の3GBのデータ通信が可能な音声プランとほぼ同額であるため、実質的には『MVNOキラー』とも言えるプランだった。しかも端末購入に伴う月々サポートが適用されると、機種によっては月々の支払い額がマイナスになってしまうほどのインパクトを持つ(端末代金の負担はあるが……)。

発表時に示された「シンプルプラン」の料金例

 これに加え、NTTドコモでは5月の2017年夏モデル発表会において、新しい割引サービス「docomo with」を発表した。これは月々サポートなどの購入サポートを適用しない代わりに、対象機種を購入した場合、対象外の機種に変更しない限り、毎月1500円を割り引くというもので、対象機種は夏モデルの段階で2機種、冬春モデルでは3機種が追加され、合計5機種から選ぶことができる。

 対象機種になる機種もNTTドコモへの納入価格に一定の制限があり、各メーカーが仕様面などに工夫を凝らした3万円台のコストパフォーマンスの高いモデルをラインアップしている。docomo withは本来、端末を長く使うユーザーにとって有利なプランだが、「対象機種を使い続ける」という条件もNTTドコモの登録上の話でしかなく、購入した端末を手放し、自ら購入したSIMフリースマートフォンを使っても割引が継続されるため、SIMフリースマートフォンを使いたいMVNO指向のユーザーにも適しているという特徴を持つ。

 一方、auは7月に従来プランとはまったく別の「auピタットプラン」「auフラットプラン」を発表した。この新プランは端末購入に伴う毎月割を適用しないことを条件に提供される割安な料金プランで、auピタットプランは今年の学割で導入されていた段階制のデータ定額をベースにしており、auフラットプランはデータ通信量が20GBと30GBの大容量プランとして提供されている。従来プランも並行して提供されるため、損得勘定が難しいところが残念だが、auピタットプランは月々に利用するデータ通信量が変動するユーザーに応えたものであり、auフラットプランは毎月ある程度、データ通信を利用してきたユーザーが存分に使えるだけのデータ通信量を提供したものとなっており、いずれもキャンペーンと組み合わせることで割安感を演出し、MVNO各社に対抗しようとしている。

 NTTドコモとauに対し、何も目立った動きをしていないように見えるソフトバンクだが、サブブランドとして展開しているワイモバイルがまさにMVNOと販売店の店頭でも激しい販売競争をくり広げており、今年はそちらへの注力が目立った印象だ。ちなみに、昨年や一昨年は各社のキャッシュバック合戦が話題になったが、最近、ワイモバイルはSIMカードのみの発行(新規契約)に伴い、キャッシュバックなどの施策を行なう店舗があると伝えられており、販売促進に多くの資金を投入できないMVNO各社にとっては、非常に厄介な存在となっている。

 こうした各携帯電話会社の攻勢はまだ市場に浸透しはじめた段階でしかなく、今後、ユーザーの機種変更などのタイミングが一巡する頃には、MVNO各社が今まで以上に厳しい状況に追い込まれることは容易に想像できる。やはり、資金力の差、貸す側と借りる側の立場の違いは如何ともしがたいのかもしれない。

 だからこそ、このタイミングで楽天は、再編される1.7GHz/3.4GHz帯の割り当てに手を挙げ、総務省も「モバイル市場の公正競争促進に関する検討会」で新たな規制に乗り出そうとしているのだろう。いずれも今後の動向が気になるところだが、これらについてもまた別の機会に説明したい。

新しい方向性を模索しはじめたスマートフォン

 さて、最後に今年発売された端末についても触れておこう。

 今年のスマートフォンのトレンドを振り返ると、大きく分けて、2つのキーワードが挙げられる。ひとつは「縦長ディスプレイ」、もうひとつは「デュアルカメラ」だ。

 ディスプレイについてはこれまでワンセグ/フルセグといったテレビコンテンツを視聴しやすいこともあり、多くのモデルでは縦横比16:9のディスプレイを搭載してきた。ところが、今年2月開催のMWC 2017で発表されたLGエレクトロニクスの「LG V30」を皮切りに、各社から相次いで縦横比18:9や18.5:9のディスプレイを搭載したモデルが発表され、注目を集めた。主なところだけでも「Galaxy S8/S8+」「iPhone X」「HUAWEI Mate 10 Pro/Lite」「Galaxy Note8」「AQUOS R Compact」「isai V30+(LG V30+)」などが挙げられる。

LG V30
Galaxy S8/S8+
AQUOS R Compact

 こうした縦横比18:9クラスのディスプレイは、ボディの幅を抑えながら、ディスプレイの対角サイズを大きくでき、WebコンテンツやSNSなど、縦方向に長いコンテンツも見やすいというメリットを持つ。そして、その多くは本体前面のほとんどをディスプレイが占めるデザインで仕上げられており、スマートフォンのデザインはこの一年で大きく変化しはじめたという印象だ。

 一方、デュアルカメラについては、昨年、HUAWEI P9やiPhone 7 Plusなどが先陣を切っていたが、今年はGalaxy Note8やZenFone 4シリーズ、Moto G5s/X4などにも拡大し、ハイスペックモデルではいよいよスタンダードなシングルカメラの方が少なくなってきたくらいの拡大ぶりだ。自撮りに便利なインカメラでの採用例も増えてきており、今後、ミッドレンジ以下のモデルにも搭載されるようになってくるのか、あるいはシングルカメラで同じような被写界深度エフェクトを実現する方向性が受け入れられるのかなど、さらなる展開が気になるところだ。

 この2つの要素以外にも今年は主要機種がサポートしたこともあり、「USB Type-C外部接続端子」「ワイヤレス充電」「顔認証/指紋認証」などが一気に全体に拡がった感がある。

 これらのことを踏まえ、筆者が選ぶ今年を代表する機種をいくつか選んでみよう。今年は価格帯によって、方向性や内容が異なるケースも増えてきたため、ハイエンドとミッドレンジに分けて、選んでみることにした。

 まず、ハイエンドについてはここで挙げた2つのトレンドを明確にサポートしつつ、市場にも大きなインパクトを与えたモデルとして、サムスンの「Galaxy Note8」、アップルの「iPhone X」を挙げたい。Galaxy Note8は昨年のGalaxy Note7の残念な結果を糧に、サムスンが総力を挙げて開発したモデルであり、その完成度の高さは今年No.1と言って差し支えないだろう。

iPhone X
Galaxy Note8

 これに対し、iPhone Xは初代モデルから続いてきた10年の蓄積を活かしつつ、これまでのしがらみを切り捨て、まったくゼロから開発したという野心作だ。10万円を軽く超える価格にはちょっと閉口してしまうが、そのデザインをはじめ、独特の存在感や所有感、Face IDなどの新しいチャレンジは、間違いなく、今年を代表する一台と言えるだろう。

Mate 10 Pro

 また、この2機種を急追しつつ、「AI」という新しいキーワードをもたらしたファーウェイの「HUAWEI Mate 10 Pro」も今年を代表する機種に加えたい一台だ。18:9のOLEDディスプレイ、定評のあるダブルレンズカメラ(デュアルカメラ)などをサポートしながら、チップセットに採用されたKirin 970プロセッサはAIに対応させることで、新しいユーザビリティを実現しようとしている。筆者は12月後半に海外に出かけ、渡航先でMate 10 Proを使い続けたが、いっしょに持ち歩いたiPhone Xなどに比べ、バッテリーの消費も少なく、常に安定して使い続けることができた。カメラのレベルも間違いなくトップクラスであり、今年、もっともおススメできるSIMフリースマートフォンの一台と言えるだろう。

 この他にハイエンドモデルでは、シャープの「AQUOS R」、サムスンの「Galaxy S8+」を次点として挙げておきたい。AQUOS Rはブランドとデザイン、仕様を統一した新世代のスマートフォンAQUOSとして登場したモデルであり、デュアルカメラのような派手さこそないものの、タッチパネルのレスポンスやなめらかな動きなど、実使用の快適性については最高レベルにあると言って差し支えない。Androidプラットフォームのセキュリティアップデートも着実に公開され、すでにAndroid 8.0 Oreoへのアップデートも国内一番乗りで実現している。今年、もっとも堅実かつ安心して使える一台と言えるだろう。

 サムスンのGalaxy S8+は今年3月にグローバル向けに発表されたモデルで、国内では夏モデルとして発売されたが、この時点では間違いなく、サムスンのフラッグシップモデルにふさわしい最高の仕上がりのモデルだったと言えるだろう。ただ、Galaxy S8+に搭載された新機能の多くは、昨年のGalaxy Note7で実現していたものであり、Galaxy S8+で実現した新しい要素はGalaxy Note8に継承されているというタイミングの関係上、年末時点ではどうしてもGalaxy Note8に一歩譲る形になってしまった。しかし、より多くの人に支持されるモデルという意味では、やはり、世界トップクラスの人気機種であることは間違いない。

 次に、ミッドレンジやその他についても少し触れておこう。ここに挙げたハイエンドモデルはそのほとんどが10万円前後の機種ばかりであり、正直なところ、各携帯電話会社の販売奨励金などによる購入サポートがなければ、気軽に手を出すことができない。これに対し、ここ数年、MVNO各社が積極的に扱ってきたSIMフリースマートフォンをはじめ、これに対抗する各携帯電話会社のミッドレンジのモデルがかなり充実し、今年は明確にひとつのジャンルを形成した感がある。

 その代表格として、まず最初にファーウェイの「HUAWEI P10/P10 Plus」を挙げたい。ファーウェイとしてはMateシリーズと並ぶフラッグシップという位置付けだが、HUAWEI P10/P10 Plusは実売価格で5~6万円と買いやすい価格設定となっている。従来モデルから継承したLeicaとの協業によるダブルレンズカメラ(デュアルカメラ)も着実に進化しており、カメラ業界の専門媒体で作る業界団体からTIPA AWARDS 2017の「BEST PHOTO SMARTPHONE」を受けるなど、高い評価を得ている。これらの要素に加え、価格と性能のバランスも非常に良く、今年もっともお買い得感の高いモデルと言えるだろう。

「HUAWEI P10Plus」(左)と「HUAWEI P10」(右)

 次に、他社にはないユニークなコンセプトで、昨年あたりから個人的にも非常に気に入っているモトローラの機種として、2つのモデルを挙げておきたい。ひとつは11月に発売されたばかりの「Moto X4」、もうひとつは拡張モジュール「Moto Mods」をサポートした最新機種の「Moto Z2 Play」だ。Moto X4は今年のトレンドのひとつであるデュアルカメラを搭載したモデルだが、深度エディタと呼ばれる編集アプリを組み込んでおくことで、被写界深度を活かして撮影した写真を自由に編集できるという提案をしてきた。この機能はひと足早く発売された同社のMoto G5s Plusにも搭載されていたものだが、単純にカメラをデュアル化するだけでなく、撮った写真をさらに手軽に楽しめる環境を標準で提供している点は高く評価できる。もう一台のMoto Z2 Playは、やはり、MotoModsの拡張性を継続してサポートしていることが評価点だ。Moto Modsも新たに360度カメラ「moto 360 camera」、ゲームを楽しむときに最適な「moto gamepad」、ワイヤレス充電に対応した「moto style shell with wireless charging」などが追加されており、さらに拡張を楽しめる環境が整ってきている。

Moto X4
Moto Z2 Play
AQUOS sense

 そして、ミッドレンジというより、ややエントリーに近い価格帯になるが、シャープの「AQUOS sense」も今年もっともお買い得感が高い一台として選んでおきたい。シャープはこれまでも各携帯電話会社のニーズに応じ、さまざまな普及モデルを開発してきたが、AQUOS senseはそれらをうまくひとつの形にまとめたモデルとも言えるもので、現時点で多くのユーザーがスマートフォンに求める機能をバランス良く備え、実売価格で3万円前半という価格を実現している。スペックは決して劣っているわけではなく、ディスプレイはフルHD対応のIGZOディスプレイを採用し、防水防塵やおサイフケータイといった日本仕様もサポートしている。ほぼ同スペックのモデルをMVNO各社向けに「AQUOS sense lite」として供給しており、シャープの戦略的な位置付けのモデルであることをうかがわせる。筆者もしばらく試用しているが、かなり満足度の高いモデルであり、このレベルの製品を国内メーカーが投入してきたことは、SIMフリースマートフォンを国内市場に供給してきた他メーカーにとっても脅威と感じているかもしれないと言えるほどの仕上がりだ。

TORQUE X01

 最後に、スマートフォン以外の今年の一台として、auの京セラ製端末「TORQUE X01」を挙げておきたい。国内市場はスマートフォン中心に展開されていることは間違いないが、すべてのニーズをスマートフォンで賄えるわけではなく、それ以外のモデルを求める声もかなり多い。たとえば、さまざまな利用シーンにおいて、タフに使える高耐久モデルもそのひとつであり、TORQUE X01はまさにそのニーズにしっかりと応えた製品になる。かつてカシオがG'zOneシリーズでauと共に育んできたタフネスケータイが途絶えて久しかったが、6年ぶりの復活ということで、これも今年を代表する一台に加えておきたい。

 モバイル業界では今年もさまざまなニュースが報じられてきた。その中にはいいニュースもあれば、あまり良くないニュースもあったが、全体としてみれば、やはり、今年もスマートフォンを中心に、活況の一年だったと言えそうだ。来年以降もモバイル業界の各社にはユーザーをワクワクさせるようなトピックを多く提供していただくことをお願いしつつ、今年最後の記事の締めとさせていただきたい。

法林 岳之

1963年神奈川県出身。携帯電話・スマートフォンをはじめ、パソコン関連の解説記事や製品試用レポートなどを執筆。「できるゼロからはじめる iPhone 7/7 Plus超入門」、「できるゼロからはじめるAndroidスマートフォン超入門」、「できるポケット HUAWEI P9/P9 lite基本&活用ワザ完全ガイド」、「できるWindows 10b」、「できるゼロからはじめる Windows タブレット超入門 ウィンドウズ 10 対応」(インプレス)など、著書も多数。ホームページはこちらImpress Watch Videoで「法林岳之のケータイしようぜ!!」も配信中。