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野村総合研究所が、情報通信利用動向に関する実態調査の結果を公表した。調査は全国の15～59歳の男女2000人を対象に今年３月に実施されたもの。 調査によると、携帯電話・PHSを個人で利用している人の割合は１年で９ポイント増加の71.1％。最も利用率が高いのは20代男性の92.7％だが、10代男性の利用率が23.8ポイント増加の72.9％、30代女性が10.3ポイント増加の66.3％、40代女性が9.9ポイント増加の52.6％へと高い伸び率を示している。また、携帯電話単体でのインターネット利用率は20.6％で、こちらについても10代男性が47.2％、20代男性が46.0％と若い世代ほど高くなっている。 面白いデータとしては、月々の小遣いに占める携帯電話料金（基本料と通話料）支出も調査されており、この１年間で月々の小遣いの額は４万5000円から３万7000円へと低下している一方で、携帯電話料金支出は6300円から6400円へと微増しており、その割合は13.7％から17.2％へと3.5ポイント増加した。若い世代ほどこの割合は高くなっており、10代では31.5％と、小遣いの1/3を携帯電話のために費やしている。 また、次世代携帯電話については、「非常に関心がある」「多少関心がある」と回答した人の割合が、ここ半年でそれぞれ10.6％（0.2ポイント減）、29.6％（8.0ポイント減）とやや低下した。次世代サービスに期待することについては、「通話品質の向上」が65.3％で最も高く、以下「データ通信速度の向上」（45.7％）、「映像配信サービス」（39.2％）、「音楽配信サービス」（36.5％）の順となった。 ・ ニュースリリース http://www.nri.co.jp/news/2001/010510.html （湯野 康隆） 2001/05/10 18:08 | ||||||
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