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楽天リサーチと三菱総合研究所（MRI）は、携帯電話のGPS機能など、位置情報サービスに関するアンケート調査を行なった。調査は、4月27日～5月2日にかけて、15歳～69歳の男女に対してWeb上で実施された。回答者数は2,400人で、このうちNTTドコモ/KDDI/ソフトバンク/ウィルコムの主要4社のユーザーは2,179人となった。 その結果、GPS携帯電話の保有率は33.4％で、この内、GPS機能を認識しているユーザーは23.1％、GPS機能の認識がないユーザーは10.3％となった。一方、GPS携帯電話を持っていないユーザーは66.6％だった。 また、GPS機能を認識した上で保有しているユーザーに対して、GPSの利用について聞くと、何らかの形でGPS機能を利用しているユーザーは56.3％となった。もっとも利用率が高かったのは現在地表示サービス（48.7％）で、以降、目的地までのルート案内サービス（23.8％）、周辺情報提供サービス（17.4％）、車ナビサービス（8.5％）、子供など自分以外のユーザーの現在地を確認できるサービス（3.1％）が続いた。GPS機能を利用したことがないユーザーは43.7％だった。 なお、中学生までの子供を持つ親に対して、安全目的などから子供にモバイル端末を持たせている親は27.8％となった。このうち、子供の位置情報が分かる端末を持たせているユーザーは12.2％で、その理由は、学校やPTA、町内の自治会において、携帯電話や防犯端末を持たせるように指示があったからとする回答が最多（54.1％）だった。 このほか、携帯電話のネットワークとカーナビなどを連携させたカーテレマティクスサービスについては、認知率は26.9％、利用率は4.9％にとどまった。車とカーナビを所有しているユーザーについても認知率は34.9％となった。利用意向は、車両盗難時の異常通報や位置追跡サービスが61.6％と高かった。 ■ ＵＲＬ ニュースリリース http://research.rakuten.co.jp/report/20070611/ （津田 啓夢） 2007/06/11 18:34 | ||||||
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