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「ユビキタスネットワーク連携協議会」は、総務省の委託を受けて、2003年からユビキタスネットワーク技術の開発を行なっている12の研究機関が、個々の研究成果を連携・統合し、ユビキタス社会を推進していくための団体。参加する団体は、以下の通り。 YRPユビキタスネットワーキング研究所、日立製作所、東京大学、NTT、大阪大学、九州工業大学、KDDI研究所、NEC、富士通、慶應義塾大学、KDDIの11団体（東京大学は2つの研究室が参加）。 各団体の研究開発は、小型チップの開発や、ユビキタスネットワーク認証、ネットワーク制御、エージェントなどそれぞれ異なっている。同組織ではこれらの連携を図り、総務省情報通信政策局技術政策課と協調しながら、ソフトやハード、ソリューションの提供など社会インフラ化を目指していく。 まず、2005年度に各グループの連携を進め、2006年度にグループを跨る連携の一部を発表する予定。2007年度には、本格的な実証実験を展開する方針だ。また、電子タグやロボットなどの他の研究プロジェクトとも技術連携を協議していくとしている。
東京大学 大学院情報理工学系研究科/新領域創成科学研究科 青山・森川研究室のブースでは、サービスやデバイスを呼び出すための微弱無線モジュールを紹介。この基盤技術を使ったブロードキャスティング型のサービス発見デバイス「Buoy」を展示していた。 「Buoy」は、さまざまなサービスをキャッチアップし、身の回りにあるサービスを簡単に呼び出せるという小型デバイス。独自プロトコルによる微弱無線を使って、自宅に入ると、自動的にエアコンを動作させるなど、Bluetoothと似たような使い方ができるという。赤外線通信で「Buoy」とパソコンの連携も可能で、携帯電話の外部接続端子に装着して情報を呼び出すこともできる。こうした技術は、将来的には携帯電話のみで実現することも可能だが、ブーススタッフによれば、すぐにサービスインできるようなデバイスとして研究開発したとのこと。 ■ ＵＲＬ Interop Tokyo 2005 http://www.interop.jp/ （津田 啓夢） 2005/06/08 19:06 | ||||||||||
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