MM総研予測、国内スマートフォン出荷台数が全体の半数に

　MM総研は、2016年度までのスマートフォン市場規模を予測し、今後の利用意向などをまとめた調査レポートを発表した。ユーザーに対する意向調査では、Webアンケートで2500人から回答を得ている。

　同調査によれば、2011年度（2011年4月～2012年3月）の携帯電話の総出荷台数は4190万台になると予測されている。これは前年度と比べ11.3％増加しており、2007年度の5076万台以来、4年ぶりに4000万台を超えることが確実、とされている。このうちスマートフォンの出荷台数は2340万台で、全体の55.8％を占めている。前年度と比べると2.7倍もの増加となり、通期でスマートフォンが市場全体の過半数になるのは初めてになる、との見通しが示されている。

　携帯電話の総出荷台数の今後については、2012年度が4060万台、2013年度が4100万台、2014年度が4210万台、2015年度が4095万台、2016年度が4069万台とされている。2012年度は、2011年度が好調に推移した反動として、在庫調整により2011年度を下回る見通しが示されているが、需要そのものは前年を上回る見通しという。このうちスマートフォンは、2012年度以降、その割合が68.7％、75.1％、79.3％、81.9％、83.4％と市場の大勢を占める予測となっている。出荷台数に加えて、契約数においても、2014年度にはスマートフォンが半数を超えるとされている。

■Androidがシェア1位

　スマートフォンのソフトウェアプラットフォーム/OSのシェアを見ると、2011年12月末時点でAndroidが58.1％、iOSが37.2％となっている。その9カ月前である2011年3月末時点ではiOSのほうが多数派だったが、auからiPhoneが発売されても、AndroidがiOSを抜いた格好となった。

　今後の市場動向予測ではスマートフォンの順調な伸びが示される一方、MM総研では「スマートフォンの必要性を感じていない一定規模のユーザーは、従来のフィーチャーフォンを長い買い替えサイクルで使い続ける」と指摘。その背景には、スマートフォンのほうが通信料が高いことが大きいとして、従量制を取り入れた料金体系の見直しが望まれる、としている。

　またキャリアにおいては、サービスやコンテンツでの差別化が、メーカーにおいては、そうした点に加えてユーザーインターフェイスでの差別化、ブランド力の向上が重要になるとしている。